ビジネスパーソンの約4割が被害予備軍という「ジタハラ」とは?(2017.12.06)

高橋書店は、「働き方改革」に関するアンケート調査を、日本全国のビジネスパーソン男女730名を対象に行った。

その結果、「働き方改革」(長時間労働の改善)に取り組む企業に勤めているビジネスパーソンの約4割が、“ジタハラ”(時短ハラスメント)被害につながる悩みを抱えていると回答。

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また、「働き方改革」に取り組む企業に勤めるビジネスパーソンの約8割が、長時間労働の改善に向けた業務効率化・生産性の向上のために「紙の手帳」の活用をしていることが分かり、「働き方改革」(長時間労働の改善)のためには、「紙の手帳」とデジタルツールの併用が有効であることがわかった。

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※“ジタハラ”(時短ハラスメント)とは?

現場をよく知らない会社の上司などから、「残業をするな」、「(仕事が終わっていなくても)定時に帰れ」と、長時間労働を改善するための具体的な対応策の提案がないまま、頭ごなしに業務を切り上げるよう強制されることを“ジタハラ”(時短ハラスメント)という。

「働き方改革」(長時間労働の改善)が推進されるようになり、仕事がまわらなくて現場がパニックに陥るというケースも出てきており、特に責任感が強く真面目なビジネスパーソンほど「帰れ、帰れ」と言われることをプレッシャーに感じることが多く、精神的に追い詰められるケースもある。

【調査概要】
■対象者:紙の手帳の利用経験がある、日本全国20代~60代ビジネスパーソン男女 730名
■実施時期:2017年11月
■調査方法:インターネットによるアンケート調査
■調査実施:株式会社 高橋書店

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