• TOP
  • ビジネスマナー
  • 企業の人事担当者が懸念する「在宅勤務・テレワークが若手社員に与える影響」

企業の人事担当者が懸念する「在宅勤務・テレワークが若手社員に与える影響」(2021.10.18)

学情在宅勤務テレワーク若手社員への影響

9月30日を期限として各地に発令されていた緊急事態宣言とまん延防止等防止措置は先月30日をもって解除されたが、政府は「対策の緩和については段階的に行い、必要な対策はステージⅡ相当以下に下がるまで継続する」としており、引き続き感染対策の徹底が求められている。

そんな感染対策の一つとして、マスクの着用とともに定着したのが、リモートワークだろう。

このリモートワークに関して学情は昨年12月、「在宅勤務・テレワーク」による若手社員への影響について企業の人事担当者にアンケートを実施しているので、withコロナの暮らしが新しい局面を迎えた今、改めて解答結果を振り返ってみたい。

43.7%が「モチベーションの状態をつかみにくい」と回答

学情在宅勤務テレワーク若手社員への影響

若手社員が在宅勤務・テレワークをする際に課題になる点は「モチベーションの状態をつかみにくい」が77.6%で最多に。次いで、「報連相などのコミュニケーション不足」65.8%、「作業の進捗状況や成果の把握が難しい」56.0%と続く。

「コミュニケーションを取る機会が減っているので、様子がわかりにくい」「プロセスの評価がしにくくなった」「オンラインでは、双方向のやりとりや細かな心情などの把握に限界を感じる」などの声が寄せられた。

また、「例年よりも入社1年目での退職が増えた」「1年目での退職が例年はない職種でも、今年は退職が出てしまった」という指摘も。

1月7日に、1都3県を対象に緊急事態宣言が発出されたことにより、出社比率の低下を検討・実施する企業も増えている中、若手社員のモチベーション把握や、育成・戦力化に課題を感じる企業が増えることが想定される。

一方、「残業などの労働時間を把握しにくい」、「オンラインツールの活用が不十分」の回答は2割台にとどまった。

「テレワークで使用するチャットやWeb会議システムは、中堅・ベテラン社員より使いこなせている若手社員も多い」「若手社員は、オンラインツールは問題なく活用できている」などの声が寄せられた。

2020年12月時点でのテレワーク実施率は59.7%

学情在宅勤務テレワーク若手社員への影響

2020年12月時点でのテレワーク実施状況は、「以前(新型コロナウイルス感染拡大前)から導入し、現在も実施している」7.4%、「新型コロナウイルス対策として導入し、現在も実施している」52.3%で、テレワークの実施率は59.7%という結果に。

その他の回答は、「新型コロナウイルス対策として導入し、現在は実施していない」18.8%、「導入検討中、導入準備中」5.8%、「導入予定はない」15.7%となった。

調査概要
調査対象:企業人事担当者
調査方法:Web上でのアンケート
調査日:2020年12月11日~12月18日
有効回答数:688件

関連情報
https://service.gakujo.ne.jp/1912397

 

その他の情報はこちら!

 

男前度が上がったら記事をシェア!
Men’s BeautyのSNSはこちらからフォローできます