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ビジネスパーソンの8割以上が「在宅勤務」を選択肢に持つことを希望(2015.11.24)

ビジネスシーンにおけるコンピューター・デバイスの利用が増加し、働き方が多様化する中、遠隔地からコンピューターを操作できるリモートコントロールによる在宅勤務への注目が高まっている。リモートコントロールとオンラインミーティングソフトウェアのスペシャリストであるTeamViewer GmbH(本社:ドイツ)が、日本全国の20代~50代のビジネスパーソン男女515人を対象に、コンピューター・デバイスの利用とリモートアクセスに関する意識調査を実施したところ、ビジネスパーソンの8割以上が在宅勤務を選択肢に持つことを希望していることがわかった。

■全体の8割以上が在宅勤務を選択肢に持ちたいと回答

在宅勤務を選択肢に持ちたいかを尋ねたところ、全体の8割以上(81.9%)が「在宅勤務という選択肢を持ちたい」と回答した。昨年の同様の調査では、93.4%が在宅勤務を望んでいると回答し、今年の結果ではやや減少したものの、依然として非常に多くの人が在宅勤務を望んでいることが明らかになった。在宅勤務を行ないたい理由として、「長期間にわたる病院療養が必要な時」(49.5%)、「仕事と生活のバランスを改善したいと考えるとき」(42.7%)、「介護が必要となるとき」(36.3%)などが多くの回答を得た。

■全体の6割以上がオフィスのパソコンに対してリモートアクセスを行いたいと回答

オフィスにある自分のパソコンやコンピューター・デバイスをリモートアクセス権を使用して管理したいかを尋ねたところ、全体の6割以上(63.1%)が「リモートアクセス権を使用したい」と回答した。リモートアクセスを行いたい理由を尋ねたところ、「病気で在宅勤務が必要となる場合」(33.8%)、「休暇中にEメールをチェックしたい場合」(30.3%)、「出張中に書類やプレゼン資料にアクセスする必要が出てきた場合」(27.0%)が挙げられ、休暇や病気などで長い間オフィスから離れる時や急に資料が必要となった場合などにリモートアクセス権を使用したいと考えていることが明らかになった。

■家族や友人のコンピューター関連の問題解決にリモートコントロールを利用

どのような時に他者のコンピューターをリモートコントロールしたいと思うかと尋ねたところ(複数回答可)、「他者のコンピューターで発生した問題を解決するのを助けたいとき」(27.2%)と回答した人が最も多く、以下、「誰かがインターネットにアクセスするのを助けたいとき」(15.3%)、「誰かがEメールをチェックするのを助けたいとき」(12.8%)と回答した。

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